世界遺産に登録されているロシア西部の古都サンクトペテルブルクで、景観論争が熱を帯びている。数年来続く高さ約４００メートルのビル建設計画をめぐる市当局と国連教育科学文化機関（ユネスコ）との協議に加え、「基準を超える高さの建築物が増えてきた」との批判も出ている。プーチン首相は自らの出身地である街に多額の外資を呼び込んだが、そうした政治主導による開発のツケが回ってきたようにみえる。（サンクトペテルブルク 佐藤貴生）
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大小の島々の間を４０の運河が流れ、５８０の橋が結ぶサンクトペテルブルクは「北のベネチア」とも呼ばれ、帝政時代から受け継がれた歴史的な遺跡や建造物が多数残る。ところが近年、プーチン首相自身のトップセールスもあって外国からの投資が急増。昨年には投資額が２００３年比で８倍以上となる約６０億ドルを記録した結果、５階前後の低層建築が大半だった街には建設ラッシュが到来し、モダンなデザインの高層ビルが続々と建てられている。
こうした動きに対し、地元メディアは場所によっては高さ４０メートル前後の建築制限があるのに、「流行病」のように高層建築が急増している－などと市当局への批判を繰り返している。
景観論争の象徴的な存在が高層ビル「オフタ・センター」だ。市内を貫くネバ川に面した一等地に高さ３９６メートルで６０階を超える高層ビルを建設する計画で、総工費は６００億ルーブル（約１９００億円）。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090629-00000042-san-int
